基板の試作を小ロットで頼む:設計から実装までの流れ、必要なデータ、費用の決まり方
更新日:2026/11/13
基板の試作は、回路図と基板のレイアウトのデータ(ガーバーデータ)があれば、ネット通販の基板メーカーに1枚から頼めます。データがなければ、回路やレイアウトの設計から受ける会社に頼みます。基板そのものの製造と、部品を載せてはんだ付けする実装は別の工程で、頼み先も分かれることがあります。この記事では、基板の試作の流れ、工程ごとの頼み先、必要なデータ、費用が決まる要素、無線や電源を使う製品で気をつける法令をまとめます。
- 基板の試作は「回路設計→レイアウト設計→基板製造→部品の調達→実装→動作確認」の流れ。設計と製造・実装で頼み先が分かれることが多い
- 基板の製造にはガーバーデータ、実装には部品表(BOM)と部品の位置のデータが要る
- ネット通販の基板メーカーでは1枚から頼め、片面・2層の基板を最短で実働1日で出荷するコースもある(P板.com)
- 費用は、層の数・大きさ・枚数・細かさ・納期、実装なら部品の点数と種類、部品の調達で決まる
- 無線を使う製品は電波法の技適、コンセントにつなぐ電源などは電気用品安全法がかかわる。試作の段階から確かめる
基板の試作の流れと頼み先
| 工程 | 中身 | 頼み先の例 |
|---|---|---|
| 回路設計 | どんな部品をどうつなぐかを決め、回路図をつくる | 電子回路の受託設計の会社 |
| レイアウト設計(アートワーク) | 基板の上の部品の配置と、配線の道すじを決める | 受託設計の会社、基板メーカーの設計サービス |
| 基板の製造 | 銅の配線のある板(部品を載せる前の基板)をつくる | 基板メーカー(ネット通販を含む) |
| 部品の調達 | 部品表のとおりに部品をそろえる | 自社、実装の会社の調達代行、部品の商社 |
| 実装 | 部品を基板に載せてはんだ付けする | 実装の会社、基板メーカーの実装サービス |
| 動作確認・ソフト | 電源を入れて動きを確かめる。マイコンのプログラムを書き込む | 受託設計の会社、組み込みソフトの会社 |
回路図もレイアウトもない段階なら、まず回路設計から受ける会社に「何をする基板か」を相談します。データがそろっていれば、製造と実装は基板メーカーにまとめて頼めることもあります。基板だけでなく、ケースやアプリまで含む製品なら、工程ごとに頼み先を組み合わせます(IoT製品の開発を委託するも参照)。
基板の試作を頼むのに必要なデータ
- ガーバーデータ:基板の配線・穴・文字などの層ごとの形を表す、基板の製造に使う標準的なデータ。レイアウト設計のソフトから書き出します。
- 穴あけのデータ:穴の位置と大きさ。ガーバーデータと一緒に出すのが一般的です。
- 基板の仕様:層の数、大きさ、板の厚さ、銅の厚さ、表面の処理、レジスト(表面の保護膜)の色、枚数。
- 部品表(BOM):載せる部品の型番・数・メーカー。実装を頼むときに要ります。
- 部品の位置のデータ(座標データ):どの部品をどこに、どの向きで載せるか。機械で実装するときに使います。
- 回路図:実装のあとの確認や、不具合の相談に使います。
必要なデータの種類や形式は依頼先ごとに決まっているので、注文の前に依頼先の案内を確かめます。データがない、または一部しかない場合は、設計から受ける会社に頼みます。図面やデータがないときの考え方は図面がなくても加工は頼める?にもまとめています。
基板の試作の費用が決まる要素
費用は条件で大きく変わるため、ここでは相場ではなく、何で決まるかを整理します。
| 工程 | 費用が決まる要素 |
|---|---|
| 基板の製造 | 層の数(片面・2層・4層・6層…)、大きさ、枚数、配線の細かさ・穴の小ささ、板の厚さ、表面の処理、納期 |
| 実装 | 部品の点数と種類、片面か両面か、細かい部品や裏に端子がある部品(BGAなど)の有無、手はんだか機械か、はんだを塗るための型(メタルマスク) |
| 部品 | 部品代、最小購入数、入手しにくい部品の手配 |
| 設計 | 回路設計とレイアウト設計の手間、修正の回数 |
ネット通販の基板メーカーの例として、P板.com は基板を1枚から製造し、片面・2層の基板は「ウルトラクイックコース」で最短で実働1日出荷(出荷の翌日に到着、一部の遠い地域を除く)と案内しています。層の数は片面・2層・4層・6層・8層が案内されていて、8層は最短のコースの対象外です。
出典:P板.com「基板製造サービスのメリット」(2026年11月13日確認)。
急ぐコースほど高くなるのが一般的なので、何を確かめる試作か、いつまでに要るかを決めて納期を選ぶと費用を抑えられます。最初の試作は枚数を少なくし、修正が終わってから枚数を増やすのが基本です。
無線や電源を使う基板の試作で気をつける法令
基板そのものに許可は要りませんが、無線を使う製品と、コンセントの電気を使う製品は、試作の段階から法令を意識しておくと、あとで設計をやり直さずにすみます。
無線(Wi-Fi・Bluetooth など)を使うなら:電波法の技適
日本で電波を出す機器は、原則として技術基準に適合していることの証明(いわゆる技適)が必要です。総務省のよくある質問では、次のように説明されています。
- 技適を取った無線モジュールを、電波の質に影響しない状態で製品に組み込む場合は、モジュールの適合表示が見やすいところに付いていれば、原則として新たな証明は要らない。
- モジュールを改造した場合は、その表示を外さなければならない。基板の形のモジュールを組み込んでアンテナの構成が変わる場合などは、別に証明が必要。
- 証明の表示がない無線設備を使うには、原則として無線局の免許が必要。
出典:総務省 電波利用ポータル「基準認証制度についてよくある質問(FAQ)」。
はじめての無線製品なら、技適を取った無線モジュールを使い、アンテナを含めてモジュールのまま組み込むのが、試作から量産まで進めやすい方法です。
コンセントにつなぐなら:電気用品安全法(PSE)
経済産業省によると、電気用品安全法の対象の電気用品を製造・輸入する事業者は、事業を始めてから30日以内の届出、技術上の基準への適合、自主検査と記録の保存などが義務で、それを果たした事業者だけがPSEマークを付けられます。PSEマークのない対象の電気用品は販売できません。直流電源装置(ACアダプターなど)は、とくに安全上の注意が要る「特定電気用品」の例に挙がっていて、販売の前に登録検査機関の検査が要ります。
出典:経済産業省「電気用品安全法の概要」。
試作の段階では、PSEマークの付いた市販のACアダプターから電気を取り、基板は低い電圧で動かす設計にすると、製品の安全の確認がしやすくなります。自社の製品が対象になるかは、経済産業省の品目の一覧で確かめるか、相談窓口に問い合わせてください。
基板の試作から量産へ:部品と検査で気をつけること
- 部品が手に入り続けるか:試作で使った部品が生産終了になったり、品薄になったりすることがあります。量産を考えるなら、入手しやすい部品や代わりの部品を設計の段階で選んでおきます。
- 実装の方法:試作は手はんだでも、量産は機械の実装になります。機械で載せやすい部品と配置にしておくと、量産で直す手間が減ります。
- 検査のしかた:量産では1枚ずつ動作を確かめる検査が要ります。検査のための端子や手順を試作の段階で考えておきます。
- ケースとの組み合わせ:基板の大きさや取り付け穴は、ケースの形と合わせて決めます。ケースの試作は射出成形を小ロットで頼むも参照してください。
基板の試作を依頼するときに伝えること
- 何をする基板か(目的・使う場所・電源)
- 手元にあるもの(回路図・レイアウト・ガーバーデータ・部品表、または仕様の文章だけ)
- 枚数(試作の枚数と、量産で見込む数)
- 実装まで頼むか、部品は誰が用意するか
- 無線や電源の有無と、取りたい認証
- 納期と予算の目安
同じ条件で2〜3社に見積を取り、設計・製造・部品・実装・検査の費用を分けて比べます。製品全体の試作の進め方は試作の外注の進め方にまとめています。
よくある質問
- 基板は1枚から試作できますか?
- できます。ネット通販の基板メーカーには1枚から製造するところがあります。ただし、データの準備や機械の段取りの費用は枚数が少なくてもかかるため、1枚あたりは高くなります。
- 回路図がなくても基板の試作を頼めますか?
- 回路設計から受ける会社に頼めます。何をする基板か、使う場所、電源、大きさ、必要な機能を文章で伝えれば、回路とレイアウトの設計から相談できます。
- 基板の製造と実装は同じ会社に頼むべきですか?
- まとめて頼めると、部品の手配や基板とのつき合わせの手間が減ります。一方、設計・製造・実装を得意な会社に分けて頼む方法もあります。試作の段階では、まとめて頼めるかどうかも見積で確かめましょう。
- 無線を使う試作品はそのまま使えますか?
- 日本で電波を出すには、原則として技適マークの付いた無線設備を使う必要があります。技適を取った無線モジュールを使うのが近道です。短期間の実験などだけを目的とする場合は、届出をして技適のない機器を使える「技適未取得機器を用いた実験等の特例制度」もあるので、条件を総務省の案内で確かめてください。
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工場チームを組んでみる出典
数字はいずれも次の公開資料から(2026年11月13日に確認)。
- P板.com「基板製造サービスのメリット」
- 総務省 電波利用ポータル「基準認証制度についてよくある質問(FAQ)」
- 経済産業省「電気用品安全法の概要」
- 総務省 電波利用電子申請「技適未取得機器に関する届出の手続き」(よくあるご質問)